| ※地震感知 充電たまごのご紹介です |
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地震感知 充電たまご
商品番号 JTG-1 本体重量：290g
地震感知 充電たまごは震度４〜５程度の地震の場合、感震センサーが作動しライトとサイレンで危険と本機の場所を知らせます。アウトドアのお供に是非！防災の強い味方になります。
 お届け５日〜７日 
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| 地震感知 充電たまご 商品説明 |
■地震感知 充電たまご
地震感知 充電たまごは震度４〜５程度の地震の場合、感震センサーが作動しライトとサイレンで危険と本機の場所を知らせます。アウトドアのお供に是非！防災の強い味方になります。
■地震感知 充電たまごの特徴
| ●地震感知センサー（震度４〜５程度） |
| ●2電源（ACアダプター・手回し）充電機能 |
| ●携帯電話充電 |
| ●AM/FM TV(1〜3ch) |
| ●高輝度LEDライト |
| ●サイレン |
| ●防滴（JIS IPX4等級相当） |
| ●インジケータ照明 |
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| 地震感知 充電たまご 商品詳細 |
| 商品名 |
地震感知 充電たまご |
| 型式 |
SP-220E |
| タイプ |
ケータイ電話充電機能付2バンドラジオ |
| 受信周波数 |
AM 530〜1650KHz FM/TV1-3ch:76〜108MHｚ |
| アンテナ |
AM フェライトバーアンテナ（内蔵） FM/TV ロッドアンテナ |
| スピーカー |
35mm 40mW(最大60mW) |
| 電源 |
ニッケル水素 充電池（Ni-MH）4.8V 300mAh |
| 本体寸法 |
幅118 高さ78 奥行62 |
| 本体重量 |
290g |
| JANコード |
4518351000915 |
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| 地震感知 充電たまご |
■地震感知 充電たまごとは
地震感知 充電たまごは震度４〜５程度の地震の場合、感震センサーが作動しライトとサイレンで危険と本機の場所を知らせます。アウトドアのお供に是非！防災の強い味方になります。
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 緊急防災グッズ（ 防災用品) 緊急避難セット（緊急避難袋）
今週のお勧め→防炎革命 |
| 防災に関する情報 世界の地震と日本国の地震とは |
地震は世界のどの地域でも発生するわけではなく、プレートが潜りこみを起す地域―太平洋を取り巻く地域とインドネシアからイタリアに至る地域―に集中して発生します。我が国は環太平洋地震帯に位置し、地殻変動が激しく、地震活動が活発です。我が国と周辺の大陸棚の面積は、世界の総面積の0.1％に過ぎませんが、そこから放出される地震のエネルギーは地球全体の約１割を占めています。日本では、マグニチュード（Ｍ）８クラスの巨大地震が10年に１回、Ｍ７クラスの大規模地震が年１回の割で発生しています。 災害は、いつ、どこで起きても不思議ではない今、万が一に備えての準備をしておくことが、被害の軽減につながります。自ら自分の、また、ご家族の安全を守るという意識が必要です。
 日本の地震
プレートテクトニクス理論によれば、日本列島付近では、太平洋プレート、フィリピン海プレート、ユーラシアプレート及び北米プレートの４枚のプレートが相接しており、それらの境界が日本海溝、相模トラフ、南海トラフとなっています。太平洋プレート及びフィリピン海プレートは、毎年数cmの速さで西に動き日本列島の下に潜りこんでいます。これによりユーラシアプレートなどの大陸プレートの端が引きずり込まれ歪みのエネルギーがだんだん蓄積されていきます。この歪みが限界に達し、もとに戻ろうとすると破壊が起こり巨大なエネルギーが放出されます。これが、日本の太平洋沿岸で発生する巨大地震（海洋型地震）です。また、このエネルギーは内陸部にも及び、日本の各所にある断層で破壊が起こりエネルギーが放出されます。これが、内陸部の活断層等を震源として発生する浅発地震です。内陸の地震（直下型地震）は、太平洋沿岸の地震と比較して規模は小さいのですが、震源が浅い場合には局地的に大被害を及ぼす可能性があることが特徴です。
わが国の地震被害
わが国の都市部においては、木造建築物の多い密集市街地が広い範囲で存在し都市域が地震に見舞われると、大火災の発生のおそれのあることが、わが国の地震被害の特徴の一つとなっていました。大正12年の関東大震災では、東京と横浜を焼きつくすような大火災が発生し、地震の被害が巨大なものとなりました。今日のわが国の都市は、巨大化し、情報通信網、交通網と多量の車両、ガスや電気などのライフラインなど都市のネットワークが複雑かつ高密に発達しています。さらに石油コンビナートなどの危険物施設や悪い地盤での住宅開発など、地震の被害を大きくする可能性を秘めているものも少なくありません。
平成７年の阪神・淡路大震災は、わが国における社会経済的な諸機能が高度に集積する都市を初めて直撃した直下型地震であり、死者・行方不明者5,500余名に上る甚大な被害をもたらしました。行政機関などの中枢機能が自ら被災するとともに、道路・鉄道などの交通施設やガス・水道などのライフライン施設が寸断されたほか、被災者が長期にわたる避難所生活を強いられることとなりました。
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| 健康と安全 |
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