| ※法律規定により、防災グッズの具体的な効果、効能は表記していません。 |
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ストロー浄水器ｍｉｚｕ−Ｑ（商品番号 6009）
内容量：２．５g
コップ（２００ml）約６００杯分
 お届け８日〜１０日 
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| 備えて安心緊急避難グッズ ストロー浄水器ｍｉｚｕ−Ｑ商品説明 |
★ 川や池の水も、安心して飲める。ストロー浄水器ｍｉｚｕ−Ｑ
大地震は必ず来ると言われています。
支援物資が届くまでの２〜３日は自分の事は自分で守る以外にありません。
阪神大震災後の大ヒット商品、東京都の優良商品として認定され、テレビ・新聞・雑誌で数多く取り上げられた｢ストロー浄水器 mizu-Q｣は、川や池、プールやお風呂の残り水からでも安心して飲める飲料水がつくれます。
いつどこで起きるか分からない万一の為に是非、1人1本常備しておいてくだざい。
海外旅行やアウトドアでも役立ちます。
水道水の場合
水道水（殺菌されている水）を飲む場合、 mizu-Qを水の入った容器に直接入れ、口で吸って飲んでください。
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水道水以外の場合
コップ一杯（約200ml）の中に、付属の粉末除菌剤AQUAQUを４mg（内ブタについている計量器で、すりきり一杯分）の割合で入れてよくかき回し、２分以上経過後にストロー浄水器 mizu-Qでお飲みください。
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| ストロー浄水器ｍｉｚｕ−Ｑの浄化能力 |
○ ストロー浄水器ｍｉｚｕ−Ｑ
・水道水（殺菌されている水）の場合、コップ（２００ml）で約５００杯分です。
・水道水以外の場合、水質によって処理量が少なくなります。汚れの多い水では、目詰まりにより水が出なくなる場合があります。このような時は、早めに新しいmizu-Qにお取り換え下さい。
○ 粉末除菌剤ＡＱＵＡＱＵ
・本品１瓶（２．５g）で、コップ（２００ml）約６００杯分の除菌ができます。
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| ストロー浄水器ｍｉｚｕ−Ｑの浄化能力 使用上の注意 |
○ ストロー浄水器ｍｉｚｕ−Ｑ
※魚が生息できないような劇物・毒物が含まれた水には、使用できません。
※海水の淡水化や硬水の軟水化はできません。
※汚れの多い水は、ハンカチやティッシュぺーパー等で一度ろ過してからご使用下さい
※使用の始めに、やや黒い水が出ることがありますが、これは活性炭の粉で、飲んでも害はありませんが捨てて下さい。
※使用後は中の水をよく切って下さい。再度使用できます。
○ 粉末除菌剤ＡＱＵＡＱＵ
※幼児の手のとどかない所に保管して下さい。
※万一、目・鼻・口等に入ったときは、大量の水で洗って下さい。もし異常を感じたら直ちに医師の診断を受けて下さい。
※使用後はフタをかたく締め、湿度の少ない冷暗所に保存してください。
※未使用でも除菌能力が徐々に低下しますので、５〜６年に一度は新しいものにお取り換え下さい。
※目的以外には決して使用しないで下さい。
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| 内容量 |
２．５ｇ入り |
| 重 量 |
３５ｇ |
| 主 剤 |
特殊粒状活性炭、銀、コーラルサンド（サンゴ） |
| 材 質 |
ポリプロピレン（抗菌剤使用）本体：ＰＰ樹脂：ケース・キャップ：ＰＰ |
| 防災に関する情報 世界の地震と日本国の地震とは |
地震は世界のどの地域でも発生するわけではなく、プレートが潜りこみを起す地域―太平洋を取り巻く地域とインドネシアからイタリアに至る地域―に集中して発生します。我が国は環太平洋地震帯に位置し、地殻変動が激しく、地震活動が活発です。我が国と周辺の大陸棚の面積は、世界の総面積の0.1％に過ぎませんが、そこから放出される地震のエネルギーは地球全体の約１割を占めています。日本では、マグニチュード（Ｍ）８クラスの巨大地震が10年に１回、Ｍ７クラスの大規模地震が年１回の割で発生しています。 災害は、いつ、どこで起きても不思議ではない今、万が一に備えての準備をしておくことが、被害の軽減につながります。自ら自分の、また、ご家族の安全を守るという意識が必要です。
 日本の地震
プレートテクトニクス理論によれば、日本列島付近では、太平洋プレート、フィリピン海プレート、ユーラシアプレート及び北米プレートの４枚のプレートが相接しており、それらの境界が日本海溝、相模トラフ、南海トラフとなっています。太平洋プレート及びフィリピン海プレートは、毎年数cmの速さで西に動き日本列島の下に潜りこんでいます。これによりユーラシアプレートなどの大陸プレートの端が引きずり込まれ歪みのエネルギーがだんだん蓄積されていきます。この歪みが限界に達し、もとに戻ろうとすると破壊が起こり巨大なエネルギーが放出されます。これが、日本の太平洋沿岸で発生する巨大地震（海洋型地震）です。また、このエネルギーは内陸部にも及び、日本の各所にある断層で破壊が起こりエネルギーが放出されます。これが、内陸部の活断層等を震源として発生する浅発地震です。内陸の地震（直下型地震）は、太平洋沿岸の地震と比較して規模は小さいのですが、震源が浅い場合には局地的に大被害を及ぼす可能性があることが特徴です。
わが国の地震被害
わが国の都市部においては、木造建築物の多い密集市街地が広い範囲で存在し都市域が地震に見舞われると、大火災の発生のおそれのあることが、わが国の地震被害の特徴の一つとなっていました。大正12年の関東大震災では、東京と横浜を焼きつくすような大火災が発生し、地震の被害が巨大なものとなりました。今日のわが国の都市は、巨大化し、情報通信網、交通網と多量の車両、ガスや電気などのライフラインなど都市のネットワークが複雑かつ高密に発達しています。さらに石油コンビナートなどの危険物施設や悪い地盤での住宅開発など、地震の被害を大きくする可能性を秘めているものも少なくありません。
平成７年の阪神・淡路大震災は、わが国における社会経済的な諸機能が高度に集積する都市を初めて直撃した直下型地震であり、死者・行方不明者5,500余名に上る甚大な被害をもたらしました。行政機関などの中枢機能が自ら被災するとともに、道路・鉄道などの交通施設やガス・水道などのライフライン施設が寸断されたほか、被災者が長期にわたる避難所生活を強いられることとなりました。
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| 健康と安全 |
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