防災、緊急時の防災商品 寝袋兼用リュックのご紹介です
日本は地震が多い国として有名です。また、昨年、今年と台風や豪雨による被害も多発し、深刻な被害も多く出ました。災害は、いつ、どこで起きても不思議ではない今、万が一に備えての準備をしておくことが、被害の軽減につながります。自ら自分の、また、ご家族の安全を守るという意識が必要です。
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※法律規定により、防災グッズの具体的な効果、効能は表記していません。




寝袋兼用リュック (商品番号 6006)
サイズ:リュック内径:26×18×35cm
寝袋時:約180×75cm



  お届け8日〜10日  


 1個→13440円(税込)
 
購入数個  
備えて安心緊急避難グッズ 寝袋兼用リュック商品説明

阪神大震災を教訓に考案された避難用リュックです。パワフル収納と5つの使いみちがオススメです。重さは2.8kgと軽量で表地にポリエステル撥水加工布、中綿、裏はネル地、キルト加工で保湿性に優れています。防寒、防虫、防蚊効果あり。アウトドアにもどうぞ。




非常持出品の上に小さなお子様を乗せて防寒リュックに。また、底のファスナーを開けると足を外に出すこともできます。 避難時のリュックとして
たっぷり収納。
リュックからフードを出して
頭上の落下物を回避。


左右のファスナーを開けば大人用の寝袋に。(約180cm×75cm)



お子様2人ならこんな使い方も。

重さ2.8kgと軽量。表地にポリエステル撥水加工布、中綿、裏はネル地、キルト加工で
保湿性に優れています。防寒、防虫、防蚊効果あり。







(1)オレンジ色のバンドを表にして型紙を右端、写真のように添わす。
2)ファスナーを寝袋の端まで締める。
(3)(4)型紙の折り目に合わせオレンジ色のバンドを外側にして底の角を中に入れ、箱状にしてファスナーを締める(左右同じ)。

5)(6)寝袋の端の黒紐を絞り、小さく巻いてリュックの中へ入れる。

7)リュックサックの蓋のファスナーを締める。 (8)オレンジバンドの長さを調整してカチッと止め具を止める。

寝袋兼用リュックの商品詳細

サイズ リュック内径:26×18×35cm 寝袋時:約180×75cm
重 量 2.8kg
材 質 表地:ポリエステル撥水加工布 中:綿 裏地:ネル地

防災に関する情報 世界の地震と日本国の地震とは

地震は世界のどの地域でも発生するわけではなく、プレートが潜りこみを起す地域―太平洋を取り巻く地域とインドネシアからイタリアに至る地域―に集中して発生します。我が国は環太平洋地震帯に位置し、地殻変動が激しく、地震活動が活発です。我が国と周辺の大陸棚の面積は、世界の総面積の0.1%に過ぎませんが、そこから放出される地震のエネルギーは地球全体の約1割を占めています。日本では、マグニチュード(M)8クラスの巨大地震が10年に1回、M7クラスの大規模地震が年1回の割で発生しています。 災害は、いつ、どこで起きても不思議ではない今、万が一に備えての準備をしておくことが、被害の軽減につながります。自ら自分の、また、ご家族の安全を守るという意識が必要です。


  日本の地震

プレートテクトニクス理論によれば、日本列島付近では、太平洋プレート、フィリピン海プレート、ユーラシアプレート及び北米プレートの4枚のプレートが相接しており、それらの境界が日本海溝、相模トラフ、南海トラフとなっています。太平洋プレート及びフィリピン海プレートは、毎年数cmの速さで西に動き日本列島の下に潜りこんでいます。これによりユーラシアプレートなどの大陸プレートの端が引きずり込まれ歪みのエネルギーがだんだん蓄積されていきます。この歪みが限界に達し、もとに戻ろうとすると破壊が起こり巨大なエネルギーが放出されます。これが、日本の太平洋沿岸で発生する巨大地震(海洋型地震)です。また、このエネルギーは内陸部にも及び、日本の各所にある断層で破壊が起こりエネルギーが放出されます。これが、内陸部の活断層等を震源として発生する浅発地震です。内陸の地震(直下型地震)は、太平洋沿岸の地震と比較して規模は小さいのですが、震源が浅い場合には局地的に大被害を及ぼす可能性があることが特徴です。


  わが国の地震被害

わが国の都市部においては、木造建築物の多い密集市街地が広い範囲で存在し都市域が地震に見舞われると、大火災の発生のおそれのあることが、わが国の地震被害の特徴の一つとなっていました。大正12年の関東大震災では、東京と横浜を焼きつくすような大火災が発生し、地震の被害が巨大なものとなりました。今日のわが国の都市は、巨大化し、情報通信網、交通網と多量の車両、ガスや電気などのライフラインなど都市のネットワークが複雑かつ高密に発達しています。さらに石油コンビナートなどの危険物施設や悪い地盤での住宅開発など、地震の被害を大きくする可能性を秘めているものも少なくありません。
 平成7年の阪神・淡路大震災は、わが国における社会経済的な諸機能が高度に集積する都市を初めて直撃した直下型地震であり、死者・行方不明者5,500余名に上る甚大な被害をもたらしました。行政機関などの中枢機能が自ら被災するとともに、道路・鉄道などの交通施設やガス・水道などのライフライン施設が寸断されたほか、被災者が長期にわたる避難所生活を強いられることとなりました。

※更新 08/08/21
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